働き方改革以降、残業に対する考え方が変化していると言われます。今回はマイナビの「ライフキャリア実態調査2026年版」から、年代別の残業についての考え方について見ていきたいと思います。この調査は【A】稼げるなら、残業してもよい、【B】稼げても、残業したくないという選択肢を用意し、「どちらに考えが近いか」を4段階で聞いたものとなります。

年代別で見た回答は以下のようになっています。
■20代
49.5％　稼げるなら、残業してもよい
50.5％　稼げても、残業したくない
■30代
49.4％　稼げるなら、残業してもよい
50.6％　稼げても、残業したくない
■40代
51.7％　稼げるなら、残業してもよい
48.3％　稼げても、残業したくない
■50代
55.9％　稼げるなら、残業してもよい
44.1％　稼げても、残業したくない
■60代
54.9％　稼げるなら、残業してもよい
45.0％　稼げても、残業したくない

このように、20代・30代では、「稼げても、残業したくない（B計）」が約50.5％〜50.6％と半数を僅かに超えています。収入アップよりも、プライベートの時間やワークライフバランスを重視する傾向が他年代に比べて強く表れています。その上で、年代が上がるにつれて「残業許容派」が増加しています。

今回の結果からは以下のような対応が求められます。
(1)若手の採用・定着に向けた「労働時間・働き方」の透明化
若手世代（20〜30代）の約半数が「稼げても残業したくない」と考えています。「残業代で稼げる」というアピールは若手には響きにくく、むしろ「所定外労働時間の少なさ」や「時間外手当に頼らない適切な基本給設定」が求職者や若手社員の魅力となるでしょう。
(2)世代間ギャップによる摩擦への配慮
管理職層（40代後半〜50代）は「残業してしっかり稼ぐ・働く」考え方を好む人が多い一方で、若手部下は「定時で帰って時間を確保したい」と考えやすい構造があります。上司から部下への「残業して稼いだほうが得」といった価値観の押し付けがエンゲージメント低下やハラスメント感に繋がらないよう、管理職研修などで意識改革を促すことが求められます。
(3)制度設計の見直し（選択肢の提供）
ライフステージや価値観によって期待する働き方が異なります。時間を重視したい層については、フレックスタイム制やリモートワーク、時間単位年休の導入を、収入を重視したい層には、残業に頼らず評価やインセンティブで報酬を伸ばせる人事制度の構築が求められます。

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参考リンク
マイナビ「ライフキャリア実態調査2026年版」
https://www.mynavi.jp/news/2026/07/post_54220.html

(大津章敬)