こんにちは。服部＠名南経営です。

　このところ、観光を目的とする訪日外国人が急増しているようです。家電量販店や百貨店等は、そうした外国人を優良顧客と考え、外国語で店内放送を流したり、免税品を拡大したりと様々な策を講じています。こういった動きをみると、かつてのアジアと今の日本が、外国語習得等に向けての考え方について、逆転してしまったように感じます。

　というのも、20年くらい前にアジア各地を放浪した際、様々な地域で現地の人々が必死に外国語を習得しようとしていました。英語・日本語・ドイツ語等。理由は単純で、英語を習得すれば賃金が倍額、更に日本語等の他の言語も習得すれば４倍になるとのことで、観光業が主産業の多くのアジア地域においては、多くの人が外国語を学び、その他対価として高い報酬を得ていました。

　翻って日本。最近では、訪日外国人が急増という背景を受けて、外国語を学習していこうという機運が高まっています。特に、訪日外国人相手の商売では、外国語を話すことによって売上は高まるため、外国語の習得を奨励しているところもあり、習得レベルに応じて手当の付与や賞与での還元をしているところもあります。この構図、20年前のアジアと本質は同一ですね。

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