新型コロナの影響で多くの企業で働き方の見直しが行われましたが、中でももっとも大きな変化は在宅勤務（テレワーク）の導入ではないでしょうか。生産性低下など様々な理由で、実施を取りやめる企業も少なからず見られましたが、実際に在宅勤務（テレワーク）を行っている従業員の意識は大きく変わっているようです。

　そこで今回は、NTTデータ経営研究所が2021年3月に実施した調査「働き方改革2021 with コロナ」より、従業員のテレワーク実施意向について取り上げます。なお、この調査は、従業員規模10 名以上の経営者・役員を含む雇用者（正社員）、20 歳以上のホワイトカラー職種を対象に実施されたもので、有効回答者数は1,021人となっています。

　在宅勤務（テレワーク）に取り組んでいる企業の従業員を対象に、在宅勤務（テレワーク）の継続意向を聞いた設問の結果は以下のようになっています。
平時でも積極的に実施したい　49.4％
非常時の業務継続対策として実施したい　19.0％
継続は可能であるが、できれば実施したくない　8.4％
継続することは困難と感じる　14.8％
わからない　8.2％
その他　0.3％

　このように約半数の従業員は平時でも積極的に在宅勤務を実施したいと回答しており、実施したくないという回答を圧倒しています。更に、「継続したい理由」と「継続したくない理由」の上位5つは以下のようになっています。
【在宅勤務(テレワーク)を継続したい理由】

1. 通勤時間や移動時間を削減できるから　82.5％
2. 自由に使える時間が増えるから　39.7％
3. オフィスで仕事するよりも、集中できるから　27.5％
4. 精神的な余裕が生まれるから　24.7％
5. 業務効率が高まるから　23.6％

【在宅勤務(テレワーク)を継続したくない理由】

1. テレワーク／リモートワークでできる仕事には限界があるから　34.8％
2. 仕事と私生活の区別がつかないから　34.2％
3. 職場の様子がわからないから　27.7％
4. 社内の情報が確認しづらいから　23.2％
5. 上司・部下・同僚とコミュニケーションがとりにくいから　20.6％

　このように「在宅勤務(テレワーク)を継続したい理由」としては、「通勤時間や移動時間を削減できるから」という理由が82.5％と圧倒的になっています。一方、「在宅勤務(テレワーク)を継続したくない理由」については、社内コミュニケーションの問題が複数指摘されており、その点の解消が、安定的な在宅勤務の実現のためには重要であることが分かります。

　現在も新型株による第4波で感染者が増加している状況です。ゴールデンウィーク明けも当面、感染拡大が続くと見られますので、感染防止・事業継続の観点からもテレワークの実施ができる環境整備を進めることが重要です。

参考リンク
NTTデータ経営研究所「働き方改革2021 with コロナ」
https://www.nttdata-strategy.com/newsrelease/210423.html

(大津章敬)

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