コロナの感染拡大によるリモートワークの普及は、労使ともに働き方に対する考え方を大きく変えるきっかけとなりました。そこで今回は、パーソルキャリアが2022年8月4日に公表した「dodaビジネスパーソンと企業の転職意識ギャップ調査」からオフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」に関する意識について取り上げます。なお本調査は、転職を検討している又は興味のある150名と、転職を1年以内に経験した100名（以下、「個人」）、及び企業の代表として人事担当者200名（以下、「企業」）の計450名を対象に実施されたものです。

　まずはハイブリッドワークの導入状況ですが、「doda」が扱う約15万件の求人のうち、「テレワーク」可能求人の割合は、2020年1月と2022年6月時点で比較すると16.8倍となっています。また前年同月比でも約2.2倍。企業側の調査でもハイブリッドワークを「すでに導入している」「導入予定である」と回答した企業は計56.5%となり、「導入意向がある（23.5％）」も含めると計80.0%に上っています。このように既にテレワークを前提として働き方は急速に普及していることが分かります。

　このような状況になってくると、転職希望者の志望動機にハイブリッドワークの導入状況が影響を与えることが予想されますが、「非常に影響する」「やや影響する」を合計すると約7割となっており、今後の会社選びにハイブリッドワークの可否が一定程度影響することが明らかとなっています。業種・職種によってはそもそもテレワークが難しい場合がありますが、テレワークが可能な業種や職種であるにも関わらず、テレワークが選択できないとなると、採用上の大きな制約になっていくと予想されます。

　テレワークはコロナの感染拡大によるBCPとして一気に普及しましたが、これからは多様で柔軟な働き方を実現するための当たり前の働き方の選択肢になっていくと考える必要があるでしょう。

参考リンク
パーソルキャリア「dodaビジネスパーソンと企業の転職意識ギャップ調査 第１回「ハイブリッドワーク」」
https://www.persol-career.co.jp/pressroom/news/research/2022/20220804_01/

(大津章敬)

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