新型コロナの5類化以降、新型コロナを取り巻く意識は大きく変化をしています これにより、テレワークの実施を見直す企業も増加しており、今後その影響が出て来ることが予想されます。そこで本日は、エンジャパンが行った「7000人に聞いたアフターコロナの働き方に関する調査」から5類化後のテレワークの状況について見ていくことにしましょう。
　
　2023年5月8日に新型コロナウイルスが5類に移行し 出社頻度を増やす企業が増加しています。今回の調査では、こうした出社頻度を増やす企業に対する意識は以下のような結果となっています。
とても良いと思う　21％
まあまあ良いと思う　35％
あまり良いと思わない　23％
よくないと思う　9％

　このように過半数が出社頻度の増加に対して好意的な反応を示しています これはテレワークによりコミュニケーション不足などの課題が存在したことの裏返しであると言うことができると思われますが、一方で理想の出社頻度については「毎日出社」は21％に止まっており、その他の結果も以下のようになっています。
週4日出社　21％
週3日出社　21％
週2日出社　10％
週1日出社　6％
週1日未満(月1～3日)出社　7％
フルリモート　10％

　このように出社頻度の増加については好意的に捉える傾向があるもの、リモートワークへの希望はかなり高いものになっていることが分かります。このような「出社頻度やテレワーク等の働き方は企業選びにどの程度影響しますか」という質問については30％が「とても影響する」、33％が「少し影響する」、30％が「あまり影響しない」と回答しており、何らかの形で影響するという回答が6割を超える状況になっています もっともこれはテレワークがなければその会社に入社しないという意味ではなく、テレワークがほとんどない職場を探しているという意見も存在することから、採用活動においてはプラスマイナス両方の影響があるということができるでしょう。とはいえ、毎日出社することを希望する社員が少ないことも事実であり テレワークの実施有無が採用力に大きな影響を与えるということは間違いがないようです。

参考リンク
エンジャパン「7000人に聞いた『アフターコロナの働き方』調査(2023/8/22)」
https://corp.en-japan.com/newsrelease/2023/34185.html

(大津章敬)

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