公益財団法人日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所は、2002年から概ね隔年で実施している「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を公表しました。

　これによれば、最近３年間の「心の病」の増減傾向は以下のようになっており、13年振りに増加に転じています。
増加傾向　32.0％（前回比＋7.6ポイント）
横ばい　 54.7％（前回比▲5.0ポイント）
減少傾向　10.2％（前回比▲0.2ポイント）
わからない　3.1％（前回比▲1.7ポイント）

　また「心の病のもっとも多い年齢層」という調査を見ると、以下のようになっています。
10-20代　30.6％（前回比＋2.7ポイント）
30代　33.3％（前回比＋0.7ポイント）
40代　29.6％（前回比▲6.2ポイント）
50代　6.5％（前回比＋2.8ポイント）

　40台が大幅に減る一方、10-20代と50代の増加が目立ち、40代以下は同程度の水準となっています。メンタルヘルス対策はかつては30代を中心にと言われた時期もありましたが、現在ではより幅広い年代への対応が重要となっているようです。

　なお、「心の病の増減傾向」と「組織の状態」「取り組み」の項目をクロス集計した結果、「職場の生産性向上」、「長時間労働対策」、「健康増進（健康経営)」、「場所に縛られない働き方改革」など、メンタルヘルスを直接の目的としない施策でも、メンタルヘルス問題の減少に繋がっているという結果も出ています。これがどこまで直接的な関連性があるかまでは分かりませんが、こうした取り組みを行うことの重要性は間違いないと思われます。

参考リンク
日本生産性本部「第９回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果」
https://activity.jpc-net.jp/detail/mhr/activity001577.html

(大津章敬)

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