先日、連合総研より「第14回「勤労者の仕事と暮らしについてのアンケート」調査結果の概要」という調査結果が発表されました。これは首都圏および関西圏に居住する20歳代から50 歳代までの民間企業に勤務する者を対象に行われたものですが、職場でのストレス等に関して気になる結果が出ていましたので、ご紹介したいと思います。

　多くの企業において仕事のプレッシャーが強まり、社員のストレスが高まっていると言われますが、今回の調査結果を見ると、1年前と比べて仕事や職場でのストレスが増えたとする者の割合は48.3％（かなり増えた17.4%＋やや増えた30.9%）と、ほぼ半数の従業員がストレスの増大を感じている（グラフはクリックして拡大）ことが分かりました。中でも男性の「ストレス増大」を感じる割合が非常に高く30代では59.1％、40代でも54.8％と過半数の者がストレスの増大を感じています。

　また職場の環境・働き方別にストレス増大を感じる割合をみると以下の回答との関連性が高いことが分かりました。
□仕事量に比べて働く人の数がかなり不足している　73.7%
□「仕事時間」を減らしたい　65.0％
□週50時間以上仕事をしている　64.2％
□成果や業績による賃金・処遇の差が拡大した　63.9%

　こうした結果を見ると、働き盛りである30代、40代男性社員のストレスマネジメントが企業の労務管理上、非常に重要な課題になっていることを実感します。過重労働に陥りがちな状態が多く見られると思いますので、業務の再構築と適切な再配分を検討することが求められています。

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参考リンク
連合総研「第14回「勤労者の仕事と暮らしについてのアンケート」調査結果の概要」
http://www.rengo-soken.or.jp/houkoku/kinroukurashi/enquete/No.14/no14sokuho.pdf

(大津章敬)

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