「若いときの苦労は買ってでもせよ」の一方的な押し付けには要注意

2017年7月21日

「若いときの苦労は買ってでもせよ」の一方的な押し付けには要注意

　2017年5月29日のブログ記事「新入社員の74.0％が「残業が少なく、平日でも自分の時間が持て、趣味などに時間が使える職場」を希望」などで取り上げた日本生産性本部の「2017年度新入社員春の意識調査」ですが、本日も新入社員の人材育成に関して押えておきたい調査結果を見ることとします。

　「若いうちは自ら進んで苦労するぐらいの気持ちがなくてはならないと思いますか。それとも何も好んで苦労することはないと思いますか」という質問に対する回答状況が左上のグラフとなります。これを見れば分かるように、平成23 年度から「好んで苦労することはない」が増え続け、今回は29.3％となり過去最高となっています。また逆に、その間、「進んで苦労すべきだ」は約10ポイント減少しています。

　多くの企業では人材育成の重要性を再認識しているところですが、「若いときの苦労は買ってでもせよ」という考えを一方的に押し付けることは、認識のズレを発生させ、離職の原因を作ることにもなり兼ねないことを認識しておく必要がありそうです。

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