人材育成

経済団体に行われた新卒者等の採用維持・促進に向けた配慮要請

 新型コロナウイルス感染症の影響により、2020年3月以降の企業説明の延期・中止や一部の企業による採用選考活動の取りやめなど学生の就職活動への影響が生じていることから、厚生労働省は、文部科学省や経済産業省等と連携し、日本 […]

急速に変容する新入社員の意識 高まる教育のあり方を見直す必要性

 2019年6月28日のブログ記事「「費用が全額自己負担でも勉強したい」と考える新入社員はたったの13.6%」のように、当ブログでは定期的に新入社員の意識調査の結果を取り上げています。これは「いまどきの若者は」と言いたい […]

7割を超える大学生・大学院生が参加するようになったインターンシップ

 先日、内閣府から平成30年度の「学生の就職・採用活動開始時期等に関する調査」の報告書が公開されました。この調査は、学生の就職・採用活動の実態を把握するため、平成30年度卒業・修了予定の大学生及び大学院生を対象に実施され […]

管理職が部下に身に付けて欲しい能力は「チャレンジ精神」「積極性・主体性」

 日本中の管理職は日々、自身のマネジメントについて悩んでいるのではないかと思いますが、一般社団法人日本能率協会は先日、全国の部課長400人を対象に、組織の活力向上に向けた取組み意識に関するアンケート調査を実施しました。 […]

中小企業庁 中小企業従業員向けの無料オンライン学習サイト「ビジログ」を公開

 深刻な人材不足の中、安定的な人材確保を進めるためには社員の定着促進と共に、効果的な人材育成が重要なテーマとなっています。しかし、中小企業ではなかなか体系的な教育プログラムを作ることはできませんし、また十分な予算を確保す […]

「若いときの苦労は買ってでもせよ」の一方的な押し付けには要注意

 2017年5月29日のブログ記事「新入社員の74.0%が「残業が少なく、平日でも自分の時間が持て、趣味などに時間が使える職場」を希望」などで取り上げた日本生産性本部の「2017年度 新入社員 春の意識調査」ですが、本日 […]

教育訓練給付 来年度から給付率50% 上限40万円に引き上げへ

 今後、労働力人口の減少が進む環境においては、労働者の職業能力の開発、向上が不可欠です。そこで労働者の自己啓発を促進するために設けられている雇用保険の教育訓練給付の拡充が予定されています。  先日、厚生労働省で行われた第 […]

54.6%の企業が教育研修費用を増加予定

 人材採用難が続く中、既存社員の定着や教育に対する関心が高まっているという印象を受けています。事実、ここ数年は当社でも多くの企業より管理者向けの研修のニーズが多く寄せられています。そこで今回は産労総合研究所の「2016年 […]